結論からお伝えすると、Squareの決済端末は5種類あり、価格は4,980円〜99,980円です。
決済手数料は主要ブランドの対面決済なら2.5%〜、月額固定費は一切かかりません。
ただしこの2.5%には見落とされがちな適用条件があるんですよね。
そのあたりも含めて、これから開業する方も、今使っている端末から乗り換えたい方も、一緒に整理していきましょうね。
Squareの決済端末は全部で何種類ある？スマホ決済との違いは？
結論からいうと、2026年8月時点でSquareが提供している決済端末は「Square リーダー」「Square スタンド（第2世代）」「Square ターミナル」「Square ハンディ」「Square レジスター（第2世代）」の5種類です。
これに加えて、セルフオーダー・セルフ会計に特化した「Square キオスク」というiPad活用型の端末もラインナップに加わっています。
決済端末を購入せずにスマートフォンをそのまま端末として使える「スマホでタッチ決済（Tap to Pay）」というサービスも用意されていて、こちらは初期費用0円でキャッシュレス決済を始められます。
ただしTap to Payは対応する決済方法がタッチ決済とICカードに限られる点や、対応OSのバージョンに条件がある点には注意が必要です。
まずは自分のお店の営業スタイルが「持ち運び型」なのか「据え置き型」なのかを考えてみると、選びやすくなりますよ。
Squareの料金プランはどんな仕組み？手数料2.5%は誰でも使えるの？
結論からいうと、Squareには他社によくある「月額固定費」や「初期登録料」がありません。
決済端末そのものの購入代金と、決済のたびに発生する決済手数料だけで運用できるシンプルな料金設計になっているんですね。
ここで大事なポイントなのですが、対面決済の手数料2.5%は、実はすべての事業者に一律で適用されるわけではありません。
Square公式ヘルプセンターによると、この引き下げはVisa・Mastercardが2024年11月1日から、JCB・American Express・Diners Club・Discoverが2025年1月16日から実施されたもので、日本政府の定める「中小企業」に該当し、上場企業や企業グループに属さず、年間のキャッシュレス決済総額が3,000万円未満であることなど、いくつかの条件を満たした事業者が対象です。
条件を満たさない場合や、UnionPay・電子マネー・QRコード決済を利用する場合は、手数料は3.25%になります。
この条件、実は開業したばかりの個人店であればほとんどのケースで満たせる内容なので、過度に心配する必要はないのですが、「2.5%は無条件」と誤解している方が多い印象があるので、ここは丁寧に押さえておきたいところです。
一方で、より高度な分析機能やスタッフ管理機能がまとめて使える上位プランでは月額料金が発生するケースもあるため、自分のお店に本当に必要な機能かどうかを見極めることが大切です。
料金プランの詳細は変更されることがあるため、契約前には必ずSquare公式サイトの最新ページで確認することをおすすめします。
Square リーダーとほかの端末は何が違うの？
結論からいうと、リーダーは「初期費用の安さ」、ターミナル以上は「1台で完結する手軽さ」を重視した設計になっています。
Square リーダーは、価格4,980円（税込）ともっともリーズナブルで、手持ちのスマホやタブレットとBluetoothで接続して使うコンパクトな決済端末です。
ICカードとタッチ決済に対応していますが、単体では使えず、スマホまたはタブレットが別途必要になります。
対応ブランドはVisa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discoverと幅広く、交通系電子マネー（Suicaなど）にも対応しているため、コンビニ感覚で会計できるのも安心なポイントです。
一方で、Square ターミナル（39,980円）やSquare レジスター（99,980円）は、カードリーダー・レシートプリンター・POSレジ機能が1台に内蔵されたオールインワン端末なので、追加のスマホやタブレットが不要です。
イベント出店やキッチンカーのように身軽さを優先したいならリーダー、カウンターにしっかり据え置きたいならターミナルやレジスターが向いていますね。
Square ハンディ・スタンドはどんなお店に向いている？
結論からいうと、ハンディは「売り場を歩き回る接客」、スタンドは「iPadを本格レジ化したい」お店に向いています。
Square ハンディ（44,980円）は、バーコードスキャナーとカメラを内蔵しているのが最大の特徴で、商品登録から在庫管理、決済までを1台でこなせます。
実際に筆者が家電量販店の店頭で試させてもらった際は、バーコードの読み取り反応が思っていたよりも速く、レジ前に行列ができる時間帯でも一台で会計を回せそうだと感じました。
売り場を歩き回りながら接客したい小売店やポップアップストアと相性がよい端末だと言えるでしょう。
ただしレシートプリンターは内蔵されていないため、紙のレシートが必要な場合は別途プリンターを用意するか、メール・SMSでの電子レシート送信を使うことになります。
Square スタンド（第2世代・29,980円）は、手持ちのiPadを本格的なPOSレジに変えられる端末で、画面をお客さま側に回転させて、自分でカードやスマホをかざしてもらう使い方ができます。
USB-CモデルとLightningモデルで対応するiPadの世代が異なるため、購入前にお手持ちのiPadが対象機種かどうかを確認しておくと安心です。
すでに対応するiPadを持っているお店にとっては、コストを抑えやすい選択肢になりますよ。
Square レジスターとターミナルはどちらを選ぶべき？
結論からいうと、本格的なカウンター運用にはレジスター、コンパクトなオールインワンにはターミナルが向いています。
Square レジスター（第2世代）は99,980円と決済端末の中でもっとも高額ですが、店員用・お客さま用の2画面ディスプレイを備え、忙しいカウンター業務向けに設計されたオールインワンPOSレジです。
飲食店のレジ横で実物を触らせてもらったことがあるのですが、お客さま側の画面に金額やクーポン情報がリアルタイムで表示される作りになっていて、会計時のちょっとした「これで合ってるかな」という不安を減らしてくれる工夫だと感じました。
保証期間もほかの端末が1年間なのに対し、レジスターだけは2年間と手厚くなっているのがポイントです。
一方、Square ターミナル（39,980円）は、5.5インチのタッチパネル・カードリーダー・レシートプリンターが一体化した端末で、コンセントがなくてもバッテリーで動作するため、屋外や客席での会計にも使いやすい端末です。
レシートプリンターを単体で購入すると相場は約2万円から5万円ほどかかることを考えると、プリンター内蔵のターミナルは決して割高な価格ではないと個人的には感じます。
「据え置きでしっかり本格運用したい」ならレジスター、「コンパクトにオールインワンで済ませたい」ならターミナル、という住み分けで考えると選びやすいですね。
なお、飲食店でセルフオーダー・セルフ会計を取り入れたい場合は、Square キオスクという選択肢も候補に入ります。
こちらは既存のiPadを活用してスタンド型のセルフ注文端末として使う仕組みで、キオスクアプリの月額料金は端末代とは別にかかるため、導入を検討する際は公式サイトで最新の構成と料金を確認してみてくださいね。
決済手数料・入金スピード・対応ブランドは端末によって変わるの？
結論として、Squareの決済手数料は端末の種類そのものによっては変わらず、決済方法によって変わります。
対面での主要ブランドカード決済は条件を満たせば2.5%、条件を満たさない場合や電子マネー・QRコード決済・UnionPayは3.25%です。
さらに、カード情報を手入力する場合は3.75%、オンライン決済は3.6%と、対面より割高になる点も覚えておきたいポイントですね。
対応ブランドについても端末ごとの差はなく、Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverの主要国際ブランドと、交通系電子マネーをまとめて利用できます。
入金については、三井住友銀行またはみずほ銀行を登録している場合は毎日自動で翌営業日に振り込まれ、振込手数料は無料です。
その他の金融機関の場合は水曜締め・毎週金曜振込というサイクルになります。
急いで資金が必要なときは、送金額の1.5%の手数料がかかる「即時入金サービス」（最低振込額5,000円）を使う方法もあります。
サポート体制についても、電話・チャットでの問い合わせ窓口が用意されているため、初めて端末を触る方でも設定でつまずいたときに相談しやすい環境が整っています。
端末代や見た目の違いに目が行きがちですが、実は資金繰りに直結する入金条件や、決済方法ごとの手数料差は見落とされがちなポイントだと感じます。
比較表で見るSquare決済端末5種類の価格・特徴
| 端末名 | 価格（税込） | 保証期間 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| Square リーダー | 4,980円 | 1年間 | スマホ・タブレット接続が必要／もっとも安価 |
| Square スタンド（第2世代） | 29,980円 | 1年間 | iPad別売／据え置き型POSレジ |
| Square ターミナル | 39,980円 | 1年間 | プリンター内蔵のオールインワン |
| Square ハンディ | 44,980円 | 1年間 | バーコードスキャナー内蔵／小売向け |
| Square レジスター（第2世代） | 99,980円 | 2年間 | デュアル画面／もっとも高機能 |
価格・手数料率・保証期間はいずれも本記事執筆時点の情報です。
改定される可能性があるため、購入前には必ずSquare公式サイトで最新の条件を確認してくださいね。
分割払いに対応している端末も多くあります。
たとえばレジスターは月額4,166円の24回払い、ターミナルは月額3,332円の12回払い、ハンディは月額3,749円の12回払いといった形で導入できる場合があります（クレジットカード会社の審査条件によって可否は異なります）。
記者の視点｜Square端末選びで本当に見るべきポイント
ここからは筆者としての考察になりますが、Squareの端末選びで多くの方が悩むのは「価格差」よりも「拡張性」だと感じています。
たとえば最初はSquare リーダーだけで始めても、店舗が軌道に乗ってきたタイミングでバーコード管理が必要になれば、Square ハンディへの乗り換えを検討することになるでしょう。
実際に筆者が取材で話を聞いた雑貨店のオーナーさんは、開業当初はリーダー1台で運営していたものの、在庫点数が増えてきたタイミングでハンディに切り替えたところ、レジ締め作業の時間が大幅に短縮できたと話していました。
このように事業規模の変化に合わせて端末をステップアップできる柔軟さは、Squareならではの強みだと考えられます。
また、2024年11月から2025年1月にかけて主要ブランドの対面決済手数料が3.25%から2.5%へ段階的に引き下げられたという経緯は、業界の値下げ競争を考えるうえでも見逃せない動きだと筆者としては捉えています。
キャッシュレス決済サービスは各社が手数料の引き下げ競争を続けている分野なので、今後もこうした改定が続く可能性は十分にあると考えられます。
他社のPOSレジアプリ（Airレジやスマレジなど）との連携を考えている場合は、専用アプリをインストールできるSquare リーダーやSquare スタンドを選ぶ必要がある一方、ターミナル・ハンディ・レジスターはSquare専用設計のため他社POSレジとは連携できません。
すでに使い慣れたPOSレジ環境を維持したい方にとっては、この違いはかなり重要な判断材料になるはずです。
個人的には、初めてキャッシュレス決済を導入する方には、初期費用を抑えつつ様子を見られるSquare リーダーから始め、業務量が増えてきたタイミングで最適な端末へ移行していく進め方が、リスクを抑えられておすすめだと感じます。
月額固定費がかからないという料金プランの特性上、複数台を試しながら自店に合う組み合わせを探れるのも、Squareを選ぶメリットの一つだと筆者としては考えています。
今後については、Square キオスクのようなセルフオーダー特化型の端末が登場していることから、飲食業向けの省人化ニーズに合わせてラインナップがさらに細分化していく可能性があるのではないかと見ています。
数値や仕様は今後のアップデートで変わることもあるため、実際に導入を決める際は必ず公式サイトや店舗担当者への問い合わせで最新情報を確認したうえで判断してくださいね。
まとめ
Squareの決済端末は、価格4,980円のリーダーから99,980円のレジスターまで5種類あり、月額固定費がかからないシンプルな料金プランが特徴です。
決済手数料は対面の主要ブランド決済なら条件付きで2.5%、条件を満たさない場合や電子マネー・QRコード決済は3.25%と、一律ではない点には注意しておきたいですね。
初期費用を抑えたいならリーダー、1台で完結させたいならターミナルやレジスター、小売でバーコード管理をしたいならハンディというように、営業スタイルに合わせて選ぶことが大切です。
保証期間や入金サイクル、他社POSレジとの連携可否といった細かな条件もあわせてチェックしながら、自分のお店に合った1台を見つけてもらえたら嬉しいです。
よくある質問
Squareの決済端末はどれが一番安いですか？
もっとも安価なのはSquare リーダーで、価格は4,980円（税込）です。ただし単体では使えず、別途スマートフォンやタブレットが必要になる点には注意してくださいね。
Squareに月額固定費はかかりますか？
いいえ、基本的な決済端末の利用に月額固定費はかかりません。かかるのは端末の購入代金と決済のたびに発生する手数料だけなので、コストを見通しやすいのが特徴です。
Squareの決済手数料は本当に2.5%なのですか？
対面での主要ブランドカード決済であれば条件を満たすことで2.5%になりますが、これは中小企業の定義に該当し、年間のキャッシュレス決済総額が3,000万円未満であることなどの条件付きです。条件を満たさない場合や電子マネー・QRコード決済は3.25%になるので、自店がどちらに当てはまるか事前に確認しておくと安心ですよ。
